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オンライン診療

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第1部 −オンライン診療概要編−

これからの医療を変える!
「オンライン診療」の現状とその真価。

新型コロナウイルス感染症拡大によって人同士の接触が制限される中、急速に注目を集めたのが「オンライン診療」です。人同士の接触制限はさまざまなところに影響を及ぼしていますが、最も切迫している分野の1つが医療です。今なぜオンライン診療が注目を集めつつあるのか?そして医療や私たちにとってどのような意味や価値があるのか?弊社担当者が語ります。

柳川 大貴

柳川 大貴

ソリューション営業本部 ICT推進部
ヘルスケア営業グループ 主任

柳川 大貴

オンライン診療のメリットと
普及状況
現在、主に医療行為は対面で行われています。その理由は、医師が直接見て、聞いて、触れることで患者さまの状況や状態を知ることができたり、診療施設の高度な医療機器が利用できることなどが挙げられます。しかし、通院が困難で十分な医療サービスを受けることができない患者さまも存在します。

「医療体制が十分に整わない地域での医療サービスの拡充や、外出や通院が困難な患者さまに対する補完的な方法として、これまでオンライン診療が行われてきました。
効率よく患者さまに対応できたり、緊急時に素早く一次判断できるというメリットもあります」(柳川)

オンライン診療とは、ビデオチャットによって双方向での会話をしながら実施する診療行為を指します。すでに制度化され、上記のようなメリットがあるにも関わらず、普及率が伸びていないのが現状です。

「社会的にオンライン診療に対する活用実績が不足しており、診療手順も標準化されておらず、診察・診断方法が不安視されていることが、普及を遅らせる最大の原因になっていると考えられます」(柳川)

オンライン診療がどのようなものでどうやって利用するのかがまだ一般的には広く知られていないために、不安視されることもあります。さらに、普及途上であるために、さまざまな制度上の制限も存在します。

「例えば対象の病気が決められていたり、初診では使えないなどの制限があります。また対面診療と比較して診療報酬が低く設定されていることや緊急時に30分以内に対面診療が可能であることなどが定められていることも、普及の阻害要因になっていると考えられます。正式な統計調査などは出ていませんが、私どもが実際にお伺いした医療機関さまの状況から推測すると、普及率は10%にも満たないと考えています」(柳川)

画像:導入ステップのイメージ

画像:導入ステップのイメージ

新型コロナによって
医療体制のあり方が変化し始めた
そのような状況を一変させたのが新型コロナウイルス感染症拡大です。人同士の濃厚接触による感染リスクが高いため、いわゆる「3密」を避ける行動が行政機関などから要請されました。ソーシャルディスタンスの確保やテレワークの実施などの対策が取られ、医療機関でも上記の対策に加えて体温計測や手指消毒・清拭消毒を必須にするなどの院内感染防止策を実施しています。

そのような状況を踏まえ政府は、「院内感染を含む感染防止のため非常時の対応」として、従来オンライン診療に課せられていた制限の一部緩和や条件の変更を時限的・特例的な取り扱いとして実施しました。主な内容は下記の通りです。

  • ◯オンライン診療の対象となる疾患を医師の判断によって決定できるようになった。(従来は特定の疾患のみ)
  • ◯オンライン診療を、条件さえ満たせば医師の判断により初診でも選択できるようになった。(従来は再診のみ)
  • ◯診療報酬点数が上がり、対面診療に近づいた。
  • ◯電話によるオンライン診療も可能になった。(従来はビデオチャットのみ)
※上記の特例措置の内容は当社が独自に確認したものであり、情報の正確性を保証するものではありません。最新かつ正確な情報は厚生労働省などから直接提供される情報をご参照ください。
医療におけるさまざまな課題解決の可能性を秘めるオンライン診療
報道機関などから発表されているとおり、新型コロナウイルス感染症拡大時には各地の医療機関で院内感染が発生し、場合によりクラスターにまで発展するケースがありました。各医療機関では、新型コロナウイルスに対する医療体制や感染対策用品などが十分ではない中、それでも医療行為を止めることはできないため、ぎりぎりの運用を続けてきたところも少なくありません。そのような状況を打開する対策の1つとして、自宅などから非接触での診療を可能にするオンライン診療を、従来よりも容易に適用できるようした今回の時限的制限緩和措置は大きな意味を持つものでした。

「実際に今回の事象をきっかけにオンライン診療を使い始め、そのメリットや意味を改めて認識された医療機関さまも少なくないと思われます。非接触診療が可能になることに加えて、患者さまは自宅から、医師は診察室から移動せずに映像を通して医療行為を行えるということは、今後さまざまな、より充実した医療サービスに発展する可能性を秘めています」(柳川)

さらに今回の事態の影響で病院などへの来院数が減っているという現状も忘れてはなりません。最も危惧されるのは、本来医療行為が必要な患者さまが来院を控えている可能性があることです。また、来院数減少によって医療機関の運営や経営に悪影響を及ぼすことも大きな懸念材料です。そのようなリスクを事前に軽減するためにも、オンライン診療を含めた新たな診療方法を模索していく必要性が、今増しつつあると考えられます。

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